不動産投資は何もしなくていいってホントかウソか

このページでは、「不動産投資は、本当に何もしなくてもいい不労所得なのか?」という、多くの人が持っているであろう疑問について回答。ネット上でよく書かれている内容を元に、不動産投資の専門家とわれわれ現役大家が、実情を解説しています。不動産投資を検討している方や、本当に不労所得になるのか知りたい方など、ぜひ皆さん、チェックしてみてくださいね。

不動産投資はやはり不労所得?

不動産投資というと、不労所得が得られる投資法というイメージが大きいですよね。実際、“何もしなくても家賃収入が入ってくるから余裕ある生活ができる”といった記述を目にすることが多いです。しかし、本当に何もしなくてもいいものなのでしょうか…?実際のところをプロに聞いてみましょう。

実はやらなきゃいけない
雑務が色々あるって
ホント?

不動産投資も、実は不労所得ではなく、大家としてやらなければいけないことも色々ある、という内容もよく目にします。実際のところはどうなのでしょうか…

よく書かれているのは、物件の定期点検、共用部や建物周りの清掃、修繕計画や実際の修繕に関わる作業、未納家賃の催促・督促などです。

リスク回避も重要な仕事?

他の投資法と同様、不動産投資にもいくつかのリスク(空室リスク、家賃滞納リスク、災害リスク、価格下落リスク等)があり、これらリスクを回避することも大家の重要な仕事、という記述も見かけます。

確かにそうだろうと思うのですが、実際大家さんはどのようにしてリスク回避を行っているのでしょう?また、それらは日常業務として常に行われていることなのでしょうか?くわしく聞いてみたいと思います。

管理会社に任せれば
不労所得になる?

大家としての雑務などを専門の管理会社に委託することで、不労所得にすることができる、ということもよく書かれています。清掃・点検や入居者の管理、家賃督促などを任せることができるようなのですが、そのへんの実情もプロに聞いてみましょう。

大家さんとしての仕事に関するプロの考えは?

山本社長
山本 尚宏社長

管理会社さん次第というのが大きいのではないでしょうか。

ただ、管理会社さんにお任せすることも可能ですが、物件価値を下げない為には、積極的に管理組合にも関わっていくべきだとは思います。自分が関わらなくても、いい管理組合理事長がいてくれればいいんですが(笑)。

安すぎる管理費用は注意した方がいいです。買ってからわかるのですが、管理って本当に重要なので、そこを節約して利益を上げようとするのはおすすめできません。

山本 尚宏:「不動産投資の教科書」運営責任者

野呂田さん
野呂田 義尚さん

本来大家さんとしてやらなきゃいけない事はいっぱいあります。でも、何もしたくない人のために管理会社が存在します。そのかわり、任せる管理会社の選定が重要ですけど。

例えば入居者がお風呂壊れたって言って、直したい時にまさかオーナーがそのまま手配するわけじゃなくって、賃貸の管理会社がやってくれるので、管理会社の質が良ければ、正直何もすることはないですね。

野呂田 義尚:「株もFXもやらなかった 「わたし」が 不動産投資を始めた理由」著者

浅井先生
浅井佐知子さん

不動産投資は事業です。入居者が出たら次の入居者を決める努力をしないといけません。管理会社任せにはできないのです。ただし、区分マンションはアパート等と違い建物の管理は管理費、修繕積立金を支払うことで、お任せできるのでかなり楽です。

浅井佐知子:「世界一やさしい 不動産投資の教科書 1年生」著者

Yさん
現役大家・Y

当サイトの現役大家4人は、全員管理会社にお任せしっぱなしです。

1戸の物件では、先日更新があり、人の入れ替えが発生したのですが、空いたとたんに次の入居者が決まった上に、いつのまにか家賃が値上がりしていました(笑)。

そのほかに読まれている
新築マンション投資の記事

       

入居率が高い
新築マンション投資会社3選

プロパティ
エージェント

入居率
99.61
※2021年1月情報
滞納率
0.03
※2021年1月情報
管理戸数
3,043
※2021年1月情報
東証一部上場 フルローン有 確定申告無料

トーシン
パートナーズ

入居率
97.50
※2021年1月情報
滞納率
0.01
※2021年1月情報
管理戸数
9,000
※時期詳細記載なし
東証一部上場 フルローン有 確定申告無料
- - -

クレアスライフ

入居率
99.05
※2020年12月情報
滞納率
記載なし
管理戸数
8,513
※2020年12月情報
東証一部上場 フルローン有 確定申告無料
- - -
       

※入居率算出方法については、各社異なる場合があります。詳しくは直接お問い合わせください。入居率の高さや滞納率の高さは、購入者の利益を保証するものではありません。必ずリスクを加味したうえで、ご自身でご判断ください。